いつか起こる大地震に備えて、今できること

いつか起こる地震

日本に住む私たちにとって、地震対策は決して他人事ではありません。特に「今後30年以内に南海トラフ地震が発生する確率は70％以上」との予測があることから、大規模な地震への備えは急務です。

南海トラフ地震が発生すると、最大震度7の強い揺れが広範囲で起こると想定されています。直近では石川県での地震が大きな被害をもたらしましたが、南海トラフ地震の場合、和歌山県、高知県、三重県、愛知県などの沿岸地域を中心に、甚大な被害が出る可能性があります。

地震の影響は「揺れ」だけではありません。津波や建物の倒壊、火災の発生といった二次災害も深刻な問題となるため、事前の備えが欠かせません。その中でも、最初に直面する地震の揺れに対し、住宅の耐震性を向上させることが非常に重要です。

現在の新築住宅は、震度7に対して「倒壊しない」ことを基準に建てられています。しかし、築年数が経過した住宅の中には、現在の耐震基準を満たしていないものも多く存在します。

耐震基準は、過去の大地震の被害を受けるたびに見直され、改定されてきました。特に、2000年に制定された基準が現在の最新基準とされており、それ以前に建てられた住宅は、現在の耐震基準を満たしていない可能性があります。

とはいえ、「古い家＝耐震性が低い」とは限りません。伝統的な木造住宅の中には、しっかりとした構造を持ち、十分な耐震性を備えているものもあります。まずは、ご自宅の耐震診断を受けて、現状を把握することが大切です。

耐震性を確認するためには、専門家による診断を受けるのが最も確実な方法です。多くの自治体では、「2000年以前に建築された住宅」を対象とした無料の耐震診断を実施しています。この診断を受けることで、現状の耐震性能を知り、必要な補強工事のアドバイスを受けることができます。

さらに、診断の結果、耐震補強が必要と判断された場合、工事費用の一部を自治体が補助してくれる制度もあります。具体的な補助内容は地域によって異なりますが、これらの制度を活用することで、コストを抑えながら住宅の安全性を向上させることが可能です。

地震に対する備えは、「いつかやろう」と思っているうちに、突然必要になることがあります。大切な家族を守るためにも、今できることから始めましょう。

ORINASでは、耐震診断のサポートや補強工事のご相談を承っています。「自宅の耐震性が気になる」「無料診断を受けたい」「補助制度について詳しく知りたい」という方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

リフォーム部　平田

－ORINAS MAGAZINE 2024年4月号より－